結婚式の費用負担の内訳はどうする？もめないための解決方法を解説！

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大切な記念日となる結婚式の費用は決して安いものではありません。素敵な式場で理想の結婚式を挙げたい！と誰もが思うでしょうが、「この費用は誰が負担するのか、支払いは出来るのか・・・」と口には出せず悩んでしまう方も多いのではないでしょうか。ここでは夢のような結婚式を挙げるに辺り現実的悩みとなる結婚式の費用の負担について、注意すべきことやおススメ解決方法を解説していきます。

結婚式の費用

結婚式の費用相場

結婚式の費用は300万円くらいが平均的相場のようです。しかし実際は100万円未満でも挙式は可能、逆に500万円以上かかるケースなど費用相場は幅広いです。費用が決まる大きな要因はゲスト数です。招待する人が多いほど総額は上がります。その他に会場や挙式日、衣裳数、料理の内容、行う演出など、結婚式の内容でも費用は異なるため、同じ人数でも100万円以上変わることもあります。

結婚式の費用はいつ払うのか

結婚式の費用は会場決定直後の契約時に内金（申込金、予約金）として、5万～20万円支払うケースが多いです。残りのお金の支払い時期は、会場によって異なりますが、通常は大きく3パターンに分かれます。

• 挙式1～2週間前までに前払い
• 挙式前と後に分けて二度払い
• 挙式当日～後日に後払い

後払いだとご祝儀を支払いに使用できるので貯蓄が少ない場合でも安心です。またクレジットカードが利用できれば、前払いでも引き落としは挙式後となりご祝儀が支払いに当てられるので安心ですが、カード払いできない会場や、カード払い可能でも全額はNGという会場もあるので、支払いに関しては見学時にきちんと確認をしておきましょう。なお、内金は式費用に充当されるか、式後返金されますが、キャンセルした場合、返金されないケースがほとんどとなるので、慎重に決断したうえで内金を支払いましょう。

おすすめの分担方法

決して安くはない結婚式の費用。結婚式費用の支払いは、新郎婦と両家で話し合い負担割合を決めて支払うのが一般的ですがお金の話は慎重にすすめないと後々もめる大きな要因となります。どのように負担するべきか。以下におすすめの分担方法を解説します。

両家で折半

新郎新婦が結婚式費用の一部のみ負担し、大部分を両家が折半するケースです。結婚生活の資金を用意してほしいとの思いから、少しでも結婚式費用を出したいと思う両親は少なくありません。両家が結婚式費用の負担をする場合は、折半することが一般的です。しかし、経済状況によっては、どちらかの両親の負担が大きくなることもあるかもしれません。この分担方法は後々もめる原因にもなりやすいので、両家の関係が悪くならないように、十分に話し合って負担割合を決めましょう。

当人たちで折半

両親には頼らずに新郎新婦が結婚式費用を折半するケースもあります。ただし、どちらかの預金が少ない場合は、他の方法を選ぶ必要があります。またどちらかが結婚式費用を多く出すとなった場合、預金がない方の立場が弱くなり、夫婦喧嘩になる可能性もありますのできちんと話し合い、理解をしあいましょう。なお、新郎新婦で折半する場合でも、両家が援助を申し出たときは、いくらか出してもらうとよいでしょう。新しい結婚生活では色々と費用もかかります。少しでも多く残しておくことは悪いことではありません。結婚式費用を当人同士で折半すると決めた場合でも、両親の意向も踏まえ、きちんと両家同士で明確にしておきましょう。

新郎新婦それぞれで負担

項目一つ一つについて負担額を決めていくケースです。例えば以下のように項目を分けて負担額を決めることで双方が納得しやすく負担の割合を決めることができます。

• 挙式料や会場使用料などの固定費は折半する。
• 料理や引出物のようにゲスト人数が関係する演出などはゲストの人数によって負担額を決める。
• 衣装代はウエディングドレスやカラードレスは新婦負担、タキシードは新郎負担など、それぞれが着用するものは自己負担する。

それぞれにかかった分は自己負担する場合、新郎新婦がそれぞれどのくらい費用がかかるか確認する必要があります。担当のプランナーに相談すれば新郎側の見積もりと新婦側の見積もりを作ってくれる場合がありますので相談してみましょう。ただし、通常はこの方法だと新婦側の方がどうしても衣装等の兼ね合いで費用負担が多くなりやすい可能性もありますので見積を確認したうえで、改めてきちんと相談しましょう。

ゲストの人数割りで負担率を決める

上記でも解説したように招待するゲストの人数に差があるときは、ゲストの人数比で割って負担割合を決めるという方法です。例えばゲスト数が新郎側70名、新婦側30名の場合なら、負担割合を新郎側70%、新婦側30%にするというものです。招待するゲストが多いほうが、料理や引出物など費用がかかりますが、その分ご祝儀も多くなりますので、単純に人数比で負担割合を決めるというのもおススメです。

貯金がないなど支払いが心配な場合

金融機関によっては、結婚式や披露宴などにかかる費用を貸し付けるブライダルローンがあります。ブライダルローンの金利は3～10%ほどで利用できるため、利息に苦しむ可能性は低いでしょう。ただし、結婚後すぐに住宅購入を検討している場合は、ブライダルローンの利用は最小限にすることをおすすめします。住宅ローンの審査では、他社からの借入額や返済実績などを確認されます。そのため多額のブライダルローンを組むと審査で不利になる可能性があります。用意できるだけの費用は負担し、どうしても必要な不足分をブライダルローンでまかなうなど、少額の利用をおススメします。

結婚式費用の負担を決める際の注意点

費用分担の相談タイミング

今までの解説でわかるように、結婚式の費用は高額となり、お金の話は後々「こう思っていた」となり、もめてしまうカップルも非常に多いです。事前にきちんと話あい、双方で納得する必要があります。ではどのタイミングで話しあうのがよいのか。以下が一例です。

すべての費用が確定したとき

費用を決めたタイミングとして最も多いのは「すべての費用が確定したとき」です。結婚式の前に行われる最終打ち合わせで結婚式費用は概ね確定しますので、見積もりが確定した段階でなるべく早めに両家で負担割合や誰が支払うかについて話し合うとよいでしょう。金額や項目が明確になっているので話し合いを進めやすいというのもメリットです。

結婚式場を決めて見積もりをもらったとき

結婚式場を決めた際、希望の内容で作成してもらった最初の見積もりをもとに話し合いをするのもおすすめです。結婚式まで打ち合わせを重ねていく中で金額が変動する可能性はありますが、おおよその予算でも早い段階で負担額についてイメージできるので、負担について話し合うきっかけとなりやすく、貯金を始めるなど支払いの準備もしやすいでしょう。

顔合わせや結納のとき

両家がそろう場面という意味では、顔合わせや結納などで両家が顔を合わせる場面は、結婚式など今後について話し合うのに良いタイミングです。両親も気になっている場合が多いので、二人から結婚式についてどう考えているのかを報告し、費用や支払いについて相談してみるのもよいでしょう。

家柄や性別で決めない

結婚式費用を「家柄がよい方が多く出す」「新郎側が多く出す」、といった固定観念にとらわれた決め方はおすすめできません。このような考え方は、両家のどちらかが不満に感じ、もめる可能性が高くなるので注意です。

ご祝儀をあてにしない

ご祝儀をあてにした場合、大規模の式場や披露宴会場を確保しても、実際には想定よりも少ない人数しか参列しなかったという事態に陥る可能性は十分に考えられます。また、結婚式に招待した際のゲストのご祝儀の相場は3万円からと想定されますが、ご祝儀はゲストからするとマナーとして必須とはいえ、こちらから金額を指定するわけではなく、「必ずお持ちください」ともお伝えするわけではありません。そのため必ずしもゲスト全員から想定通りのご祝儀を頂戴できるとあてにし過ぎるのはおススメできません。ご祝儀は、「必ずもらえそうな金額」を想定し計算に入れましょう。

まとめ

せっかくのハレの日を心置きなく迎えるためにも結婚式費用の負担割合は、新郎新婦と両家で事前にしっかり話し合って決めることが大切です。結婚式は一時ですが、結婚すれば今後家族として永いお付き合いとなります。良い関係を築いていくためにも、誰かの負担が大きくなる事態はなるべく避けることをおススメします。