老人ホームの種類と特徴を分かりやすく解説

老人ホームは多くの入居者にとって人生最後の住まいとなる重要な場所です。「種類が多すぎて違いがよく分からない」「どれを選べばいいのか迷う」という方も多いでしょう。本記事では、老人ホームの種類や高齢者向け介護施設との違いについて詳しく解説します。

老人ホームとは何か

老人ホームの歴史は古く、1929年（昭和4年）に制定された救護法にさかのぼります。当時は「養老院」と呼ばれ、老衰や疾病、貧困などで生活が困難な方を保護する施設として設立されました。養老院は、日常生活が困難と判断された方や在宅での生活が困難な方が入所できる公的福祉施設でした。

現在では「老人ホーム」と一口に言っても、運営主体、設立目的、入居条件などによって多種多様な施設が存在しています。

介護施設との違いについて

老人ホームは高齢者向け介護施設の一種であるため、基本的には同じカテゴリーに属すると考えて差し支えありません。ただし、厳密には以下のような違いがあります。

介護施設は、介護サービスを提供する施設全般を指します。日常生活のサポートや介助をサービスとして提供する施設はすべて介護施設に含まれ、入所型・通所型・在宅型といった様々な形態があります。

一方、老人ホームは「ホーム＝家」という概念に基づいており、入所して生活する施設であることが前提となります。

老人ホームにはいつから入居するのか

老人ホームへの入居を検討するきっかけは、主に「家族の希望」と「本人の希望」の2つに分かれます。

家族が加齢により介護を必要とし、在宅での介護が困難になった場合に老人ホームの利用を検討するケースが一般的です。一方で、本人が元気なうちから将来の住まいとして検討し、自らの意思で入居を希望するケースも増えています。

ただし、希望すれば必ず入居できるわけではありません。各施設には独自の入居条件が設定されているため、事前の確認が必要です。

介護保険法では、介護が必要と認定された65歳以上の方が介護保険サービスを受けられるとしています。そのため、介護保険施設への入居も原則として65歳以上となっています。ただし、60歳以上から入居可能な施設や、40歳以上65歳未満でも特定疾病により介護が必要と認定された方が入居できる施設もあります。

高齢者向けの施設は大きな分類

高齢者向けの施設は、大きく「要介護の方を対象とした施設」と「自立した方を対象とした施設」の2種類に分類されます。

さらに運営主体によって、社会福祉法人や自治体が運営する「公共型施設」と、企業が運営する「民間型施設」に分けられ、それぞれの中で役割に応じてさらに細かく種類が分かれています。

要介護を対象とした施設

老人ホームの入居基準として重要な「要介護」という概念があります。老人ホームが「要支援・要介護度」を入居条件としているのは、介護保険制度が「要介護認定」を行い、介護度に応じた適切なサービスを提供する仕組みになっているためです。

介護の必要度には個人差がありますが、全国一律の方法で「コンピュータによる一次判定」と「介護認定審査会による二次判定」を行い、「介護度」を決定しています。各施設では、その人に適したサービスを提供できるよう、入居条件に介護度を設定しています。

自立を対象とした施設

介護サービスを受けながら暮らせる環境が整備された集合住宅などです。よく知られている有料老人ホームは、入居者の状況やニーズに応じて「介護付」「住宅型」「健康型」の3種類がありますが、主に「健康型」がこのカテゴリーに該当します。入居のハードルは比較的低いですが、認知症や要介護状態になった場合は退去を求められることがあります。

老人ホーム失敗しない選び方を解説！

公共型の施設

公共施設の最大のメリットは、費用を抑えられることです。

特別養護老人ホーム（特養）

入居条件： 要介護3以上、65歳以上の高齢者

特別養護老人ホームは入居費用が介護保険でカバーされるため費用が安く、非常に人気の高い施設です。そのため入居待ちの方が多く、施設によっては数年間待機することもあります。

原則として要介護度3以上が入居条件となるため、比較的重度の要介護状態や認知症を患っている方が優先的に入居を認められます。レクリエーションの提供もありますが、寝たきりの方も多く入居していることから、身の回りの世話が中心となる傾向があります。また、古い施設では個室ではなく多床室が割り当てられることもあります。

介護老人保健施設（老健）

交通事故にあった高齢者や長期入院後の高齢者が、日常生活に戻るための機能訓練を行う福祉施設です。理学療法士（PT）や作業療法士（OT）によるリハビリを受けられることが最大の特徴です。

自宅復帰を前提とした訓練と介護サービスの提供が目的のため、原則3ヶ月の短期入所となり、3ヶ月ごとに退所判定が行われます。長期入居は困難ですが、老人ホームの転居が必要で次の施設が見つからない場合などに、一時的に利用するケースもあります。

介護医療院

入居条件： 要介護1以上の高齢者

在宅では困難な日常的な医療を必要とする高齢者向けの介護保険施設で、医療ケアが非常に充実しており、要介護度が高い方でも安心して入所できます。

病院の機能を持つ施設のため、老健と同様に回復したら退院するという短期入居が原則です。特別養護老人ホームと同様に低額で入居可能ですが、医療費が大幅にかかるケースも想定されます。

軽費老人ホーム・ケアハウス

自立した生活に不安があり、身寄りのない高齢者が自治体の助成により低価格で入居できる施設です。地方自治体や社会福祉法人によって運営される集合住宅で、有料老人ホームより費用を抑えられるのが特徴です。

もともと家庭の事情や経済面で問題を抱える高齢者向けの施設として設立されたため、一般のアパートや一軒家を改修しているケースも多く、介護サービス提供を目的とした十分なバリアフリー対応については限界がある場合もあります。

基本的に介護が必要な場合は、外部の訪問介護サービスを利用します。管理人が常駐して安否確認や生活相談を行い、食事の提供もあります。入居にあたって所得制限はありません。現在は施設数がやや減少傾向にありますが、老人ホームの多様化と増加により、入居の難易度はそれほど高くないようです。

民間型の施設

公共施設と比べて費用はかかりますが、充実したサービスや目的に合わせた利用しやすさがメリットです。

介護付有料老人ホーム

入居条件： 原則65歳以上

専門の介護士が24時間常駐しているため、日常生活動作（ADL）が衰え、一人暮らしが困難になった高齢者も安心して生活できます。

基本的に要介護度が高くても入居できる施設がほとんどですが、長期入院や高度な医療が必要となった場合、他の入居者への暴言や乱暴行為が目立つ場合は、入居を断られたり途中退去を求められることがあります。

提供されるサービスには、食事・清掃・洗濯などの生活支援サービス、入浴・排泄介助などの介護サービス、リハビリ・機能訓練、レクリエーション・イベントなどのアクティビティがあり、入居者の状態に合わせて提供されます。

住宅型有料老人ホーム

入居条件： 60歳以上なら基本的に誰でも入居可能

介護付有料老人ホームとの違いは、外部の介護サービス（訪問介護など）を利用することが前提となっているため、各入居者の健康状態に応じた柔軟な介護が提供される点です。

そのため月々の基本利用料は「介護付」より低く抑えることができます。安否確認、食事・清掃の提供、緊急時の対応、買い物などの生活援助、レクリエーションの提供などは施設のスタッフが行うため、「介護付」と同等の安心感や充実度を満たしているとされ、近年最も普及している施設です。

グループホーム

入居条件： 要支援2以上、原則65歳以上の認知症高齢者で、施設がある自治体に住民票を持つ方

少数（5～9人）の高齢者が共同生活を送る地域密着型サービスの施設です。日常生活動作や入居者同士が助け合って生活することで、認知症の進行を遅らせることを目的としています。

食事の支度や清掃などは入居者が行いますが、介護士が24時間体制でサポートするため、可能な限り残存する能力を活用しながら、他人に頼り切らない介護を目指しています。

認知症高齢者を対象としていることもあり、身体面で極度に衰えのある高齢者や定期的な通院が必要な高齢者は入居できない可能性があります。また、寝たきり状態や看取りが必要な状況では、グループホームでは対応できません。

サービス付き高齢者向け住宅

入居条件： 要介護に該当しない元気な高齢者も入居可能

入居のハードルは低いですが、要介護度が高くなると退去が必要になる場合があります。高齢者が安心して生活できるよう介護・医療と連携し、高齢者の安心を支えるサービスを提供するバリアフリー構造の住宅です。

建物には管理者が常駐し、安否確認や生活相談を行いますが、食事や清掃など日常生活は基本的に個人で行います。要介護でも入居は可能ですが、必要なケアは外部の介護サービスを利用することになります。

最近では同じ運営元または提携する訪問介護事業者が、同じ建物内や隣接する場所に事業所を設けるケースも増えています。

シニア向け分譲マンション

特徴： バリアフリー分譲住宅で、資産としても残せることがメリット

自立した生活が可能な高齢者が対象で、年齢条件は施設ごとに異なりますが、夫婦どちらかが50歳以上を目安とするケースが多いです。

建物の設備や設計は高齢者向けに配慮されており、段差の少ない構造、車椅子が通れる幅の通路、手すりや点字ブロックの設置などがあります。マンションによってはほとんどの家事を施設スタッフに依頼でき、専属シェフがいるレストラン、カラオケルームや温泉、園芸ができる中庭など、シニアライフを楽しむための設備が充実している高級物件もあります。施設からの介護サービスはありません。